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【LLMO論文解説】AI検索でクリックはどこまで減ったか、訂正を重ねた改訂版の総説|GEO効果は再現されたか(SSRNプレプリント)

2026 11/14
2026年11月14日
中野輝規
AI検索でクリックはどこまで減ったか、訂正を重ねた改訂版の総説

AIがまとめて答える検索の広がりで、サイトへのクリックは本当に減ったのでしょうか。この疑問に、2026年10月の改訂版で答えようとした総説論文があります。

「The Disruption of Search Engine Optimization by Large Language Models」です。

著者は、米国の通信会社に勤める技術者で、インドの大学の博士課程に在籍するVenkata Pagadala氏です。論文は新しい実験を行っておらず、他者の実験・公的な開示資料・業界の調査を集めて整理しています。

さらに、2026年4月に出した初版の誤りを自ら訂正した点が特徴です。

合同会社謙虚は、3つのドメインを並行して運用し、何を変えると数字が動くかを測り続けています。この論文を読む理由は、「AIで流入が激減する」「GEOの書き換えで引用が増える」という両極端の話を、測定条件つきで見直せるからです。

目次

結論:3行で言うと

  • ランダム化した2つの実験(論文が引用する他者の研究)で、AIの概要が表示された検索ではサイトへのクリックが減る方向は確かめられました。ただし、サイト全体の流入への影響は、表示された検索だけの数字よりずっと小さく見積もられています
  • AI経由の訪問は、論文が集めた複数の標本で全訪問の0.1%台から1.1%台にとどまり、ニュースサイトではさらに低い水準でした
  • GEO(AIの回答に引用されやすくする書き換え)の元の効果は、その後の追試では、引用順位や検索の仕組みを含めた測り方で再現されていないと論文は整理しています。効くのは内容の関連性と、検索で拾われること、とされています

この論文の基本情報

項目 内容
題名(原題) The Disruption of Search Engine Optimization by Large Language Models: An Integrative Analysis of the Evolving Search Landscape
著者 Venkata Pagadala(単著。米国の通信会社の技術製品管理者で、インドの大学の博士課程在籍)
公開日 改訂版は2026年10月。2026年4月に公開した初版を置き換えたものです
掲載状況 SSRNのプレプリント(査読なし)。論文誌のDOIはなく、SSRNが発行したDOIのみです。DOIの登録情報(Crossref)には、旧題の「Mixed-Methods Analysis」のままの記録が残っていました
種類 総説・統合分析。著者自身の新しい調査データはありません(論文が「原データを使っていない」と明記)
引用文献 参考文献は115件(DOIの登録情報による)
実験データ・コード なし。論文は、出典ごとの所在を本文と付録に示す形式です

論文はこちらで読めます。SSRNのページ(6512878)、DOI。

この論文が答えた問い

AIが答える検索が広がって、サイトへのクリックや流入はどれだけ減ったのか。食い違う調査結果を、どう読み分ければよいのか。

論文は、問いを3つに分けています。クリックや流入はどれだけ減ったか、GEOは統制された実験で本当に効くか、そして、4月に立てた5つの予測は今どうなっているか、の3つです。

背景には、数字の食い違いがあります。論文は、大手サイト群の自然検索流入が2.5%減という調査と、2.38%増という調査、ニュース媒体で3割超の減少という調査を並べています。

いずれも論文が引用した業界の調査です。

どうやって調べたのか

論文は、公的な開示資料から業界の調査までを「重みの順」に並べて読む方法を取っています。

項目 内容
方法 公開された証拠の統合(2026年10月14日までの文献・資料)
資料の重み付け 上場企業の決算書類や裁判記録を最上位に、査読論文、調査機関の報告、査読前の論文、業界の調査・企業の発表の順に重みを置く
食い違いの扱い 2つ以上の独立した情報源で確かめられたものを「確認」、1つだけのものを「暫定」と区別する
測る単位の区別 AI概要が出た検索ごとの効果、全検索での効果、1サイトでの効果、数千サイト合計での効果を別の量として扱う
理論の枠組み 「検索エコシステム破壊モデル」(SEDM)。既存の3つの理論(破壊的イノベーション、情報採食、プラットフォーム経済)を組み合わせたもの

「情報採食」とは、人は手がかりの強い情報をたどり、手間と得を比べて動くという考え方です。AIの要約が手間なしに答えを出すので、クリックする理由が減る、という説明に使われます。

著者は標準誤差を計算できないと断っています。公表された報告から数字を拾っているためです。

結果

クリックはどれだけ減ったか(他者の実験)

論文が最も重く扱うのは、2026年に行われた2つのランダム化実験です。どちらも著者自身の実験ではなく、論文が引用した研究です。

研究 設計 数字
1つ目の実験 米国のパソコン利用者1,065人。2026年1〜2月の2週間 AI概要が出た検索で、外部サイトへのクリックが39.8%減(概要を隠した場合との比較)。全検索でならすと約18.5%減。広告のクリックと検索の回数は変わらず
2つ目の実験 米国のブラウザ利用者1,444人(分析は1,100人)。2026年3月 AI概要を実際に隠された利用者では、クリック率が8.8ポイント上昇(95%信頼区間2.3〜15.3)。割り当てどおりに見た場合の推定(+2.7ポイント)は有意ではなかった
2つ目の実験(AIモード) 同上 AIモードだけを使う群で、クリック率が18.8ポイント低下(95%信頼区間 -22.2〜-15.3)
  • 2つ目の実験で、割り当てどおりの推定が有意でなかった理由を、論文は次のように書いています。検索画面の仕様変更で、概要が隠れたのは割り当て群の51.1%にとどまりました
  • 論文の言い方では、方向は2つの実験で確認され、大きさは確定していません
  • 4月版は、観察データだけを見て「方向が定まらない」と書いていました。改訂版は、その見方が当てにならなかったと認めています

サイト全体への影響は、もっと小さい

単位 論文が示す数字(出典の種類)
AI概要が出た検索ごと 外部クリックが約40%減(1つ目の実験)
全検索ごと 約18.5%減(同じ実験)
1サイト(英語版の百科事典サイト) 2024年に約5%減(準実験。改訂で約15%から下方修正されたと論文が記載)
数万サイト合計 -2.5%(大手の米国サイト)、+2.38%(世界のモデル推計)。いずれも業界の調査

ニュース媒体の減少は、AI概要の影響だけでは説明できません。論文の計算では、ニュース検索へのAI概要の表示率15.1%に、表示時の効果39.8%を掛けます。

およそ6%の減少です。

実際には3割超の減少が報告されており、論文は「他の要因が大半」と読みます。

AI経由の訪問は、まだ小さい

論文が並べた標本ごとの、全訪問に占めるAI経由の割合は次のとおりです。電子商取引の1件を除き、いずれも業界の調査です。

  • 広告代理店の標本:0.13%
  • 世界5万超サイトの推計:0.14%
  • 電子商取引973サイト(査読論文):0.2%未満
  • 10万超サイト(2026年1〜4月):0.32%
  • 11万超サイト(2026年9月):0.43%
  • 米国の大企業1,215ドメイン:1.08%

論文は、6つの標本の中央値を約0.26%と計算しています。標本が異なるので、時系列の推移としては読めません。

業種で見ると、中小企業向けの分野(1.71%)、保険(1.51%)、金融(1.19%)は1%を超えています。ニュース媒体は0.01〜0.02%という報告です。

AI経由の訪問の質については、業界の調査が、デジタルマーケティングとSEOの分野の転換率をもとに「通常の検索より4.4倍価値が高い」と報告しています。

一方、電子商取引の査読論文は逆の結果を報告しており、論文はこの点を「議論が分かれる」としています。

GEOの評価は、4月版から下がった

元のGEO論文(解説記事はこちら)では、回答中の語数の割合が、引用の追加で約41%、統計の追加で約31%、出典の明示で約28%伸びました。

論文は、これらの値が「回答の中の語数の割合」という指標である点を指摘します。検索で拾われるかや、クリックされるかを測った数字ではありません。

手法 元の実験(語数の割合) その後の独立した検証(論文が引用)
引用の追加 +41% 引用順位の変化は -0.19〜+0.06位。本文の書き換えは検索と並べ替えの段階で見え方(可視性)を下げる、という報告もある
統計の追加 +31% 引用順位の変化は -0.80〜0.00位
出典の明示 +28% 順位では効果なしか悪化。モデルは参考文献の体裁をほぼ無視するという報告もある
文脈の先頭への配置 未検証 引用順位が +0.70〜+2.77位

同じ手法を再実行した研究では、元の設定の中でも伸びが小さくなりました(引用の追加で+18.6%、統計の追加で+2.1%、出典の明示で+10.4%)。25万回超の統制試行でも、効いたのは話題との関連性と並び順で、体裁だけの修正の効果は小さいと論文は述べています。

4月の予測のスコアカード

論文は、4月に立てた5つの予測を、文言を変えずに採点しました。採点は著者自身が行っています。

  • P1(AI概要の対象が情報検索の35%超、概要が出た検索の80%超でクリックなし):クリックなしは実験で73%。80%には届かないが、反証の基準(60%未満)にも当たらない。表示率の側は、比べにくい標本では満たす
  • P2(2027年中ごろまでに、情報系の媒体の4割超がGEOの正式な取り組みを持つ):データなし。検証できない
  • P3(AI向けSEOの専門会社が、転身した既存の代理店の約2倍になる):データなし。検証できない
  • P4(AI経由訪問の4.4倍の価値が、2028年末までに2倍未満に下がる):電子商取引では、前提となる優位自体が支持されていない
  • P5(GEOに取り組む側が、2028年まで25〜40%の優位を保つ):「危うい」。追試で効果が再現されないため

4月版との違い

  • 題名の「混合手法」を「統合分析」に改め、23件の媒体文書を読んだとする質的分析を撤回しました。公開資料と照合できたのは2件だけだった、と論文は書いています
  • 初版は、AI経由の訪問を実測より約2桁大きく書いていました。そのため、エコシステムが「第3段階に近い」とした位置づけは誤りで、改訂版は第2段階としています
  • 付録Bの訂正表は30行を超えます(概算)。出典の取り違え、確認できなかった数字、計算の誤りなどが含まれます
  • ニュース媒体の減少を、AI概要の影響として扱った点も改めています

論文自身が書いている限界

  • 数字の出どころの手法・標本・利害がばらばらで、AI経由の訪問やAI概要の表示率に共通の測り方がありません。業界の調査が多くを占めます
  • 2つの実験は査読前の論文で、米国のパソコンやブラウザ利用者の1〜2週間のデータです。モバイルやGoogleアプリは対象外です
  • 媒体の流入減はあらゆる原因を含み、AIによる分の割合は分かりません
  • 収益の試算は、著者自身の仮定2つと、1社の弾力性に頼っており、幅が1桁を超えます(約4億ドルから60億ドル)
  • SEDMの段階の基準は、分類の対象になるデータで調整し直したため、今の位置づけは「検証」ではなく「描写」です
  • 予測の採点は、GEOサービスの需要に商業的な関心を持つ著者自身が行っています
  • 地理的な範囲は主に米国で、現地語の文献は体系的に調べていません

原文を読んで気づいた点

  • 日本語・日本市場の検証はありません。全文を通して日本は扱われていません
  • 査読を経ていません。SSRNのプレプリントだからです(掲載先の種別からの確認)
  • 単独の著者が、AI支援で書いた改訂版です。論文の末尾に、AIツールが文献検索・参考文献の確認・草稿づくりを支援したと記載があります。4月版にはAI使用の記載がなく、4月版の誤りとAI使用の関係は論文に書かれていません
  • 論文の価値は、新しい測定ではなく整理にあります。個々の数字の信頼度は、引用元の質に左右されます
  • 数字の計算に、私の追加検算で説明のつかない点が1つありました。39.8%に表示率約41%を掛けると約16%(概算)で、論文の約18.5%とは一致しません。論文は第5.2節で、約18.5%を実験の全検索での測定値としています。第6.1節では、表示率約41%から導いた値のように説明していて、この差の理由は書かれていません
  • GEOの再現失敗は、測っているものが違う可能性があります。論文の引用文献も、2つの研究は異なる結果を測っており矛盾しない、と述べています

この論文から、言えること・言えないこと

言えること 言えないこと
AI概要が出る検索では、外部サイトへのクリックが減る方向であること(2つの実験の引用) 自社サイトの流入が何%減るか。実験は米国のパソコン利用者が対象で、表示率も業種で大きく違います
AI経由の訪問は、複数の標本でまだ全体の1%前後以下であること 今後もその水準にとどまること。論文は成長が一定でないことも示しています
GEOの元の効果は、引用順位や検索の仕組みを含めた追試では再現されていないと、論文が整理していること GEOの手法に価値がないこと。元の設定では効果があり、測る指標が異なるだけの可能性が残ります
著者が4月版の誤りを訂正し、予測を同じ文言で採点していること 採点が中立であること。著者本人が採点し、商業的な関心があると自ら書いています
ニュース媒体の減少の大半は、AI概要以外の要因だとする論文の読み方 その要因が何かの特定。論文は候補を挙げるだけです

中小企業の視点で、どう受け取るか

ここからは論文の主張とは別の、私の読み取りです。

  • 「AIで検索流入がなくなる」という話は、そのまま受け取らないほうがよさそうです。論文の数字では、影響は検索の種類によって大きく違います。自社の流入を、検索語ごとに見直す作業が先だと考えます
  • AI経由の訪問は、いまは小さい数字です。ただ、中小企業向けの分野や金融で1%を超える例が引かれています。自社のアクセス解析で、AI経由の訪問を別に数えておくと、変化に気づけます。参照元が空の訪問は拾えない点に注意が必要です
  • GEOの手法は、小さく試して測るのが妥当そうです。元の実験の効果が追試で再現されない以上、特定の書き換えに大きな期待を置くのは控えます。論文が効くとする「内容の関連性」と「検索で拾われること」は、従来のSEOが目指してきたことと重なります
  • 数字は、出どころと単位を確かめてから使います。「何%減る」は、検索ごとか、サイトごとか、業界全体かで別の話になります。この記事の表も、単位を併記しました

解説記事を並べて読むなら、GEOの全体像はサーベイ論文の解説、複数研究を合わせた見方はメタ分析の解説が参考になります。

よくある質問

AI概要の表示は、検索からのクリックを必ず減らしますか

論文が引用する2つのランダム化実験では、AI概要が出た検索で外部クリックが減る方向でした。1つ目の実験では39.8%減、全検索でならすと約18.5%減です。

ただし、どちらも米国のパソコン利用者の短い期間のデータです。2つ目の実験で有意だったのは、概要を実際に隠された利用者の推定です。

自社の減少幅を決める数字としては使えません。

GEOの書き換えは、追試で再現されなかったのですか

論文は、引用順位や検索の仕組みを含めた測り方では、元の効果が再現されないと整理しています。元の設定の中でも、再実行で伸びが小さくなった研究があります。

一方で、論文の引用文献は、元の研究と追試は測る指標が違うとも述べています。「効果がない」と断定する根拠にはなりません。

改訂版の論文は、4月版からどこが変わったのですか

題名の「混合手法」が「統合分析」になり、23件の媒体文書の質的分析が撤回されました。AI経由の訪問の過大な数字が直され、エコシステムの位置づけも第3段階近くから第2段階に変わりました。

4月の5つの予測は文言を変えずに採点され、反証されたものはなく、検証できないものが2つ、支持されないものと危ういものが1つずつです。

まとめ:今日できる1つのこと

自社のアクセス解析で、AI経由の訪問が全訪問の何%かを、いまの数字で確かめてください。

この論文が示す0.1%台から1%台という幅と見比べると、自社がどの位置にいるかが分かります。

この論文は、LLMO論文の一覧の一本です。ほかの論文の解説も、順次公開しています。

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この記事を書いた人

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合同会社謙虚 代表社員。20代から、売る言葉だけを仕事にしてきました。電話営業で受話器を握っていた時代から、数千社のWEB集客に関わったいままで。詳しいプロフィールはこちら

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