BtoB LLMO対策は何から始めるか 公式資料で確かめた範囲を4週間で進める

営業担当から「BtoBこそLLMO対策が要ります」と提案書を渡された。試しにChatGPTへ自社の社名を入れてみると、事業内容の説明が少しずれている。

ここで決めなくてはならないのは、何にどれだけの手間をかけるかです。提案書の数字が正しいかどうかを、社内で確かめる手段は限られています。

LLMOは、ChatGPTやGoogleの「AIによる概要」のような生成AIの回答に、自社の情報が正しく出るようにする取り組みを指します。判断の材料は提案書の外にあります。公的機関の統計と、GoogleやMicrosoftやOpenAIが公開している公式ドキュメント、そして法律の条文です。

この記事は、2026年10月22日に原文を開いて確かめた資料だけで組み立てています。BtoBのLLMOのうち、中小企業が自社で確認でき、自社で手を動かせる範囲に絞りました。

LLMOの提案を受けたとき、最初に確かめること

先に結論：自力でできる3つと、測れる範囲

BtoBの中小企業が自力でできることは、3つに収まります。サイトを検索エンジンから正しく読める状態に保つこと、会社情報と取引条件を自社にしか書けない具体さで載せること、AIの画面を経由した動きを無料の道具で測ることです。

Googleは、検索結果にAIの要約を出す「AIによる概要」と、AIと対話しながら調べる「AIモード」について、表示されるための追加の要件はないと明記しています。

測れるのは、AIの画面にリンクが表示された回数（GoogleのSearch Console）、Copilotなどで引用された回数（MicrosoftのBing Webmaster Tools）、AIのサービスから来た訪問（アクセス解析のGA4にある「AI アシスタント」のチャネル）までです。AIの回答内の順位と、AIの画面に限ったクリック数は、無料の道具では確認できません。

公式の記載と筆者の解釈を分けて読む

この記事には、公式ドキュメントに書かれていることと、筆者がそこから読み取ったことの両方が出てきます。混ぜると、公式が言っていないことを公式が言ったように読めてしまうため、次の表で分けておきます。

種類	この記事での扱い	見分け方
公式の記載	鉤括弧で原文を引く。英語の原文は日本語に訳し、「〜としています」と書く	発行元の名前が本文に入っている。確認日はすべて2026年10月22日
数字	発行元、調査時点、対象を本文に書く	「総務省の令和8年版情報通信白書によると」のように始まる
筆者の解釈	「筆者の読み」と明記する	公式の文言を引いたあとに、解釈を別の段落で書く
確認できなかったこと	必要な箇所で、確認できなかったと書く	「今回開いた資料には載っていなかった」と書く

確かめた資料と日付

使った資料は次のとおりです。いずれも2026年10月22日に、発行元の原文のページまたはPDFを開いて読みました。

資料	発行元と時点	この記事で使う箇所
DX動向2026	情報処理推進機構が2026年7月30日に公表	企業のAI導入率と用途
令和8年版情報通信白書	総務省。企業調査は2026年1月から2月に実施	生成AIの活用方針と業務での利用率、個人の利用経験
令和7年通信利用動向調査	総務省が2026年5月29日に公表	100人以上の企業のIoTやAI等の導入率
AI機能とウェブサイト、AI最適化ガイド	Google 検索セントラル。ガイドは2026年7月10日更新	AIによる概要とAIモードの条件
生成AIレポートのヘルプとブログ	Google。ブログは2026年6月3日付	Search Consoleで見える指標
AI アシスタントのチャネル定義	Google アナリティクスヘルプ	GA4で数える範囲
AI パフォーマンスの発表	MicrosoftのBing Webmaster Blog。2026年2月10日付	Copilotでの引用の見方
組織と商品の構造化データ、FAQの変更のブログ	Google 検索セントラル。組織は2026年9月12日更新、商品は2025年12月18日更新、ブログは2023年8月8日付	会社概要、商品ページ、FAQの扱い
クローラーの説明	OpenAIのボット文書	3種類のクローラー
法令の条文	e-Gov法令検索	特定商取引法、取適法、フリーランス法

2026年版の中小企業白書は、確認のためにページを開けなかったため使っていません。中小企業のAI活用に関する数字は、情報処理推進機構と総務省の資料に絞りました。

提案書と照らし合わせる3つの質問

提案書や記事に出てくる数字と施策は、次の3つの質問で、確かめる範囲を絞れます。

• その数字の発行元と調査時点は、本文に書かれているか
• その施策を、Googleや各社の公式ドキュメントが求めているか、不要としているか
• 施策の結果を、どの道具で見るのか

3つとも答えが返ってくる提案は、検討に値します。1つでも空欄なら、その施策は効果を測れないまま費用だけが出ていく可能性が残ります。

公式が求めていない施策にも、取引先のために役立つものはあります。この記事で勧める会社概要やFAQは、その理由で載せています。見分けたいのは、AIに載る条件ではないものが、条件のように売られていないかです。

3つの質問を、提案書でよく見かける記述に当てはめると、次の表になります。

提案書の記述	照らす先	確認の結果の書き方
専用のファイルを置けばAIに引用される	Googleの「AI最適化ガイド」（2026年7月10日更新）	Google検索はそれらを使っていないと書かれている。他のサービスのために置くことは自由
構造化データを入れればAIが理解する	Googleの「AI機能とウェブサイト」	必須とはされておらず、追加すべき特別なマークアップもないと書かれている
このプランなら掲載を保証する	同じ「AI機能とウェブサイト」	インデックスと表示は保証されないと書かれている
AI経由の問い合わせが何倍になる	自社のGA4と、フォームの経路の欄	施策の前後を同じ長さの期間で比べた記録がなければ、確認できなかったと書く
他社の導入で効果が出た	数字の発行元、母数、調査期間	3つのうち1つでも欠けていれば、参考情報の扱いにとどめる

公的統計に表れたAI利用：3つの調査を発行元と時点つきで読む

「AIを使う人が増えた」という話は、公的統計の数字に当てると、どこまで言えるかが分かります。ここでは、取引先の担当者がAIに触れている度合いを読み取れる3つの調査から、数字を拾いました。情報処理推進機構のDX動向2026、総務省の令和8年版情報通信白書、令和7年通信利用動向調査です。

企業のAI導入は58.0%：情報処理推進機構のDX動向2026

情報処理推進機構が2026年7月に公表したDX動向2026によると、AIを「導入している」企業は42.3%、「現在、試験利用をしている」企業は15.7%でした。合計すると、58.0%の企業が何らかの形でAIを導入または試験利用しています。

調査は2026年4月から6月にかけて、日本標準産業分類の19業種（公務を除く）の企業の経営層または情報通信技術の関連部門を対象に行われ、有効回答は1,799社です。

従業員規模別では、100人以下の企業で「関心はあるがまだ特に予定はない」が34.6%と高くなっています。同調査は、企業規模が大きくなるほど導入が進んでいると述べています。

生成AIの導入は1年で22.6%から44.0%へ

同じDX動向2026では、生成AIを「導入している」企業の割合が、2024年度の22.6%から2025年度の44.0%に伸びたと報告しています。

この44.0%は、生成AIについて別に尋ねた設問の数字です。AI全般を尋ねた42.3%とは設問も選択肢の集計も別なので、大小を比べて読む数字ではありません。

一方で、使われ方は個人利用が中心です。生成AIの利活用状況で「導入している」「現在、試験利用をしている」「利用に向けて検討を進めている」のいずれかを選んだ企業のうち、「個人で業務利用している」は63.3%でした。

「部署の業務プロセスに組み込まれている」は11.9%、「全社的なサービスに組み込まれている」は18.6%でした。

用途の上位は文書の要約と作成、情報検索

AIの利活用の用途では、「文書・音声の要約・翻訳・校正」が82.5%で最も高い割合です。「文書・レポートの作成（社内・社外）」が80.5%、「情報検索・収集・分析・レポーティング」が77.0%と続きます。

この設問の対象も、前の段落と同じ、導入・試験利用・検討中の企業です。

同調査は、文書作成や情報収集といった個人の業務の効率化が中心だとまとめています。「自社製品・サービスの高度化」は10.9%にとどまりました。

情報検索が用途の上位に入っていることは、取引先の担当者が調べものにAIを使っている可能性を示す材料の1つです。ただし、調べる対象が仕入先や外注先の選定かどうかは、この数字の範囲の外です。

生成AIを使う部署：調達は31.3%（導入・試験利用・検討中の企業のうち）

DX動向2026は、生成AIを利用している部署も調べています。対象は、ここまでの2つの設問と同じ、導入・試験利用・検討中の企業です。全企業に占める割合ではありません。

最も高いのは「ITシステム」の71.9%で、「経営企画」が69.0%、「総務・法務」が68.4%と続きます。取引先を選ぶ部署に近い「調達」は31.3%、「流通」は23.9%、「製造（設計、生産管理を含む）」は35.7%でした。

同調査は、バックオフィス系や管理系の部門で利活用が先行し、現場業務に近い部署では相対的に低い水準にとどまるとまとめています。

部署	生成AIを利用している割合（導入・試験利用・検討中の企業のうち）	同調査の位置づけ
ITシステム	71.9%	最も高い
経営企画	69.0%	管理系で先行
総務・法務	68.4%	バックオフィス系で先行
製造（設計、生産管理を含む）	35.7%	現場業務に近く相対的に低い
調達	31.3%	現場業務に近く相対的に低い
流通	23.9%	現場業務に近く相対的に低い

調達部門の31.3%は、仕入先や外注先を探す部署の数字として読めます。筆者の読みでは、AI経由の流入を追うのと並行して、従来の検索や紹介による出会いの経路も整えておく根拠になります。

総務省の情報通信白書：活用方針68.9%と業務での利用86.4%

総務省の令和8年版情報通信白書は、日本企業の生成AIの活用方針を調べています。調査は2026年1月から2月のインターネット調査です。

対象は、従業員10人以上の企業のうち、2025年までにデジタル化に取り組み始めた企業に勤める、全社の戦略を理解する管理職以上です。日本の有効回答は515件（大企業353件、中小企業162件）でした。

「積極的に活用する方針である」と「活用する領域を限定して利用する方針である」の合計は68.9%で、前年度の49.7%から上がりました。大企業は74.0%、中小企業は58.1%です。

自社の何らかの業務で生成AIを利用していると答えた割合は86.4%でした。

86.4%は、活用方針とは別の設問の数字です。白書は、活用方針の設問で「わからない」と答えた人を除いた管理職以上の回答を母数にしています。68.9%とは母数が違うため、2つの数字を並べて比べることはできません。

個人の生成AI利用経験は58.8%

同じ白書の個人向け調査では、生成AIサービスを「使っている（過去に使ったことがある）」と答えた割合は、2025年度に58.8%でした。2023年度の9.1%、2024年度の26.7%から上がっています。

2025年度の調査は対象に15歳から19歳を加えています。20歳以上に限ると、2025年度は52.2%です。

100人以上の企業のIoTやAI等の導入は27.3%

総務省が2026年5月に公表した令和7年通信利用動向調査では、常用雇用者100人以上の企業のうち、IoTやAI等のシステム・サービスを導入している企業は27.3%でした。前年から8.9ポイントの増加です。

この数字には、生成AI以外も含まれます。IoTを含む、データの収集と解析のためのシステム全般を指します。

導入の目的は「効率化・業務改善」が91.2%で最も高い結果でした。

数字	発行元と時点	対象	読むときの注意
AIの導入・試験利用 58.0%	情報処理推進機構 DX動向2026（2026年7月）	19業種の企業の経営層または情報通信技術の部門、1,799社	生成AIに限らないAI全般
生成AIの導入 44.0%（前年度22.6%）	情報処理推進機構 DX動向2026（2026年7月）	同上	生成AIを別に尋ねた設問。AI全般の42.3%と比べない
生成AIの活用方針 68.9%	総務省 令和8年版情報通信白書	従業員10人以上の企業の管理職以上、日本515件	方針の有無。実際の利用率ではない
業務での生成AI利用 86.4%	総務省 令和8年版情報通信白書	同上のうち「わからない」を除いた回答	母数が絞られている。68.9%と比べない
IoTやAI等の導入 27.3%	総務省 令和7年通信利用動向調査（2026年5月）	常用雇用者100人以上の企業	生成AIに限らない。目的はデータの収集と解析

統計から言えること、言えないこと

ここまでの数字は、AIがすでに業務に入っていることを示しています。同時に、どの数字も「取引先をAIで探している」割合の外側にあるデータです。

言えること：取引先の担当者はAIに触れている

企業の58.0%がAIを導入または試験利用し、管理職以上では生成AIを業務で使う割合が高いことが、公的統計に出ています。調べもの、要約、文書作成といった、提案や見積もりを検討する場面と重なる作業にAIが使われています。

AIが業務に入っているという点では、提案書の主張と重なります。ただし、取引先を探す場面でどれだけ使われているかは、次の節のとおり数字がありません。

言えないこと：BtoBの購買でAIが選定にどれだけ使われているか

今回開いた資料には、「BtoBの購買担当者がAIで取引先を探す割合」や「AI経由の問い合わせが何倍になった」という数字は載っていませんでした。提案書にこれらの数字があれば、発行元と調査時点を尋ねてください。

数字の出どころが、提案した会社自身の集計だった場合は、その会社の顧客に限った話である可能性があります。

自社の資料に数字を引くときの書き方

提案書や社内の資料に公的統計の数字を引くときは、発行元、時点、母数の3つを同じ文に入れます。

書きがちな形	直した形	直した点
企業の約6割がAIを使っている	情報処理推進機構のDX動向2026（2026年7月公表）によると、AIを導入または試験利用している企業は58.0%（19業種の経営層または情報通信技術の部門、1,799社）	発行元と時点を入れ、「約6割」を実数に戻した
86.4%の企業が生成AIを使っている	総務省の令和8年版情報通信白書によると、「わからない」を除いた管理職以上の回答で、自社の何らかの業務で生成AIを利用している割合は86.4%	母数の条件を入れた
27.3%の企業がAIを導入している	総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月公表）によると、常用雇用者100人以上の企業でIoTやAI等のシステム・サービスを導入している割合は27.3%。生成AIに限らない	企業規模と、生成AIに限らない点を入れた

営業トークを数字で言い換える

営業トークの例	公的統計で確認できたか	確認できる言い方
購買担当者の大半がAIで業者を選ぶ	今回開いた資料には該当する数字なし	言えない。言えるのは「企業の58.0%がAIを導入または試験利用している」（情報処理推進機構、2026年7月）までで、業者選びに使っているかは別の話
生成AIを使う企業は86.4%	確認できる。母数に条件あり	「わからない」を除いた管理職以上の回答で86.4%（総務省、令和8年版情報通信白書）
中小企業でもAIの活用が進んでいる	言い切れない。逆向きの数字もある	中小企業の58.1%が生成AIの活用方針を持つ（総務省、従業員10人以上の企業の管理職以上）。一方、従業員100人以下の企業では34.6%が「関心はあるがまだ特に予定はない」（情報処理推進機構）
AI経由の流入が伸びている	公的統計では確認できず	自社のGA4で、AI アシスタントのチャネルを見る

最後の行の答えがあるのは、自社のデータの中です。そのための道具は、Googleの条件とOpenAIのクローラーを確かめたあと、計測の章で順に見ていきます。

Googleが求めていること：AIによる概要とAIモードの公式の説明

LLMOの提案には「AIに載るための追加の施策」が並んでいることが多く、Googleの公式の説明と照らすと、不要と明言されているものが混じっています。原文を先に読んでおくと、提案の取捨選択が早くなります。

追加の要件はない

Google 検索セントラルの「AI機能とウェブサイト」は、AIによる概要とAIモードについて次のように書いています。以下は英語の原文を訳したものです。

「AIによる概要やAIモードに表示されるために、追加の要件はなく、そのほかの特別な最適化も必要ありません」としています。

同じページは、従来のSEOの基本が引き続き有効だと述べています。AI向けの別枠の対策は設けず、検索に表示されるための土台がそのまま使われる、という説明です。

AIによる概要とAIモードの違い

「AI機能とウェブサイト」は、2つの機能を別の性格のものとして説明しています。

AIによる概要は、複雑な話題や質問の要点を素早くつかみ、詳しく知るためのリンクをたどる出発点になる機能です。従来の検索に付け加える価値があると判断されたときだけ表示されるため、表示されないことが多いとしています。

AIモードは、さらに探索や推論、複雑な比較が必要な質問に特に役立つと説明されています。複数の関連する検索を話題ごとに同時に出して、回答を組み立てる場合があるとしています。

2つの機能は、異なるモデルや手法を使う場合があり、表示される回答とリンクは変わるとされています。

機能	公式の説明	BtoBの検討との関係（筆者の読み）
AIによる概要	従来の検索に価値を足せる質問で表示される。表示されないことも多い	表示される質問は限られる。表示回数は生成AIレポートで確かめる
AIモード	探索や複雑な比較が必要な質問に役立つ。複数の関連する検索を同時に出す場合がある	製品の比較や選定の質問に近い。比較表や条件の説明が、文字として読める形かを確認する

満たす条件はインデックスとスニペットの表示

同じページによると、AIによる概要やAIモードで支えとなるリンクとして表示されるには、ページがインデックスされ、スニペット付きでGoogle検索に表示できる状態であることが条件です。そのほかに追加の技術要件はないとしています。要件を満たしても、インデックス登録と表示は保証されていないとも書いています。

基本的な点検として、robots.txt（検索エンジンなどのクローラー、つまりページを自動で巡回して読む仕組みへの指示を書くファイル）でクロールが許可されていることに加え、コンテンツ配信サービスやホスティング側でも許可されていることが挙げられています。社内のサーバー管理を外注している場合は、アクセスを制限する設定が入っていないかを一度確認してください。

公式が不要、または逆効果とした施策

Googleの「AI最適化ガイド」（2026年7月10日更新）は、要点をまとめた箇所で次のように述べています。英語の原文を訳しています。

「Google検索では、コンテンツの『細切れ化』、llms.txtのような不要なAI向けテキストファイルの作成、不自然な『言及』を求める行為といった手法は無視してよい」としています。

よく聞く施策	Googleの公式の説明	筆者の読み（中小企業の判断）
llms.txtなどAI向けのファイルを置く	Google検索は使っておらず、置いても検索の表示や順位に影響しないとしている	Google向けの作業としては後回しにする
本文を細かく切り分ける	AIに理解させるために小さく分ける必要はないとしている	読者が読みやすい長さと見出しを優先する
AI向けに文章を書き直す	AIは同義語や意味を理解できるため、特定の書き方は不要としている	書き直しより、内容の正確さを高める
AI専用の構造化データを足す	生成AIに必須とは位置づけておらず、特別なschema.orgのマークアップもないとしている	検索結果の表示のために使う範囲にとどめる
質問の言い回しごとにページを作る	順位やAIの回答を操作する目的の量産は、スパムポリシーに違反するとしている	1つの話題は1ページにまとめる
外部サイトに「言及」を増やす	不自然な言及を求めても、見かけほど役に立たないとしている	取引先や業界団体など、実際の関係に基づく紹介を大切にする
内部指標を使うと称する第三者ツール	第三者のツールはGoogleの内部の順位づけやAIのシステムにアクセスできないとしている	Search Consoleの数字を基準にする

公式が勧めていること：ありふれていない内容

同じガイドは、取り組むべきこととして「役に立ち、信頼でき、読者を第一にした、ありふれていない内容」を挙げています。一般的な知識を超える価値を提供する、専門家による独自の内容を目指すという説明です。

BtoBの中小企業にとって、これは自社にしか書けない内容を指します。取引の流れ、製品の仕様、納期の考え方、導入前によく聞かれる質問への回答などです。

ブラウザ型のAIエージェントが読むサイト

同じガイドは、AIエージェントにも触れています。予約や商品の仕様の比較のような作業を、人に代わって行うものです。

ブラウザ型のエージェントは、画面の見た目の分析、ページ構造の確認、アクセシビリティツリーの解釈などで、サイトから必要な情報を集めると説明されています。事業に関係があり、余裕があるなら、エージェント向けのサイト作りの手引きを確認するよう勧めています。

「AI機能とウェブサイト」のページには、重要な内容がテキスト形式で提供されていることが、基本の点検項目として挙がっています。仕様表や取引の条件を画像やPDFだけで載せている場合は、文字として読める形でも載せておくと、人にも機械にも読み取れます。

表示を制御したいとき

AI機能での表示を制限したい場合、検索の表示に効くのはGooglebotに向けた設定です。クロールそのものはrobots.txtで、表示される情報の範囲はnosnippet、data-nosnippet、max-snippet、noindexで絞ります。

Google-Extendedは、これとは別の設定です。AIの学習と、Googleの他のシステムでの根拠づけを制限するもので、検索の表示を管理するものではありません。

OpenAIのクローラー：3種類を役割で分けて判断する

ChatGPTに関するクローラーは複数あります。OpenAIのボット文書は、役割の違う3つのユーザーエージェントを挙げています。

OAI-SearchBot：ChatGPTの検索に表示されるための窓口

OAI-SearchBotは、ChatGPTの検索機能の結果にウェブサイトを表示するために使われます。文書は次のように説明しています（以下は訳です）。

「OAI-SearchBotを拒否したサイトは、ChatGPTの検索の回答に表示されないが、ナビゲーション用のリンクとして表示されることはある」としています。

OpenAIは、サイトを検索結果に表示させたいなら、robots.txtでOAI-SearchBotを許可するよう勧めています。公開している接続元アドレスの範囲からのアクセスも、あわせて許可するよう勧めています。

GPTBot：学習に使われるかどうかを決める

GPTBotは、OpenAIの生成AIの基盤モデルの学習に使われる可能性のある内容を収集します。文書は、GPTBotを拒否することは、サイトの内容を学習に使わないでほしいという意思表示だと説明しています。

文書には、OAI-SearchBotを許可しつつGPTBotを拒否する例も出てきます。各設定は互いに独立しており、検索への表示と学習への利用は別々に決められます。

ChatGPT-User：ユーザーの操作で動く

ChatGPT-Userは、ユーザーがChatGPTに質問したときに、ウェブページを開く場合に使われます。自動で巡回する用途には使われないと文書は説明しています。

ユーザーの操作で動くため、robots.txtのルールが適用されない場合があると文書は書いています。検索への表示の可否は、OAI-SearchBotで管理する、という整理です。

ユーザーエージェント	役割	robots.txtで拒否すると	筆者の読み（判断の目安）
OAI-SearchBot	検索機能（ChatGPT）に表示する	検索の回答に表示されない。ナビゲーション用リンクとして出ることはある	社名やサービス名を回答に出したいなら許可する
GPTBot	基盤モデルの学習用の収集	学習に使わないでほしいという意思表示になる	自社の文章の扱い方針で決める。検索の表示とは独立している
ChatGPT-User	ユーザーの操作でページを開く	ルールが適用されない場合がある	検索の管理には使わない

目的別の組み合わせ

2つの設定が独立していることから、目的に応じた組み合わせは次の3通りになります。

目的	検索用（OAI-SearchBot）	学習用（GPTBot）	根拠と補足
検索の回答に社名を出したい。学習に使われても構わない	許可	許可	OpenAIは、検索に表示させたいなら許可を勧めている
検索には出したい。学習には使われたくない	許可	拒否	OpenAIの文書が例として挙げている組み合わせ
ChatGPTの検索には出したくない	拒否	方針に応じて決める	拒否しても、ナビゲーション用のリンクとして出ることはある

OAI-SearchBotを許可する作業は、表示の前提条件を整えるものであり、約束された掲載とは別物です。

設定を変えたあとの反映と、判断の置き場所

検索の結果への反映には、robots.txtの更新から約24時間かかるとOpenAIは書いています。変更した日をメモしておくと、あとで数字の変化を見るときに原因を絞れます。

許可か拒否かの判断は事業の方針で決まります。判断の材料はAIクローラーを許可するか拒否するかの判断にまとめています。

AIの画面から問い合わせまでの道のり：見える段階と見えない段階

計測の道具を選ぶ前に、AIの画面から自社への問い合わせまでを段階に分けておきます。段階ごとに、見える道具が違うためです。

道のりは3つの段階に分かれる

最初の段階は、AIの回答に自社のリンクが表示されることです。次に、回答を読んだ人がリンクを押してサイトを訪れ、最後に、サイトを読んだ人が問い合わせます。

下の図は、この3つの段階と、それぞれを測れる道具を並べたものです。

図の左の枠では、Search Consoleの生成AIレポートが表示された回数を示し、Bing Webmaster Toolsが引用の回数を示します。AIの画面に限ったクリック数は、どちらにも表示されません。

段階ごとの違いを表で確認する

段階	見える道具	見える指標	見えないもの
AIの回答にリンクが出る（Google）	Search Consoleの生成AIレポート	インプレッション数（ページ、国、デバイス、日付別）	AIの画面に限ったクリック数、回答の中での位置
AIの回答に引用される（Microsoft）	Bing Webmaster ToolsのAI パフォーマンス	引用の合計、引用されたページ、AIが取得に使った語句のサンプル	引用の掲載位置、クリック数
サイトを訪れる	GA4のAI アシスタントのチャネル	ChatGPTやCopilotなどからの訪問	AIによる概要とAIモードからの訪問（オーガニック検索に含まれる）
問い合わせが入る	自社のフォームと商談の記録	問い合わせの件数と、本人が答えた経路	答えなかった人の経路

2つの検索エンジンの数字は足し合わせない

Search Consoleの「表示された回数」と、Bing Webmaster Toolsの「引用の回数」は、単位も数え方も違います。足して1つの合計にすると、何を数えた数字なのか分からなくなります。

報告書や社内の共有では、道具ごとに別の行に書いてください。

数字が0のとき、疑う順番

計測を始めた直後は、数字が0や空欄になることがあります。0になる理由は道具ごとに違うため、疑う順番を決めておくと慌てずに済みます。

見えていること	最初に疑うこと	根拠
Search Consoleに生成AIレポートが出ない	表示回数が足りない	公式のヘルプが、主な原因として挙げている
Bing Webmaster Toolsの引用が0	サイトの登録と、Bingに読まれているかどうか	筆者の読み。登録がなければ数字は出ず、Bingに読まれていなければ引用もされない
GA4にAI アシスタントの行がない	計測期間中に、その経路の訪問がなかった	筆者の読み。定義は、参照元がリストと一致した場合に設定される形
どの道具も数字が小さい	小さいまま読む。月ごとの増減で判断を変えない	筆者の読み。母数が小さいと、1件の違いで割合が大きく動く

Search Consoleの生成AIレポート：無料で見える表示回数

AIの画面に自社のリンクが出ているかどうかを、Googleの側から確かめられる公式の窓口です。

生成AIレポートで見える指標

Google 検索セントラルのブログで2026年6月3日に発表された生成AIのパフォーマンスレポートは、2026年8月31日にすべてのサイトに提供されました。見えるのはインプレッション数、ページ、国、デバイス、日付です。

Search Consoleのヘルプは、インプレッション数を次のように定義しています。

「インプレッション数とは、Google 検索の生成 AI 機能でユーザーにサイトへのリンクが表示された回数です。」

対象はAIによる概要とAIモードです。このレポートのデータは、検索全体のパフォーマンスレポートにも含まれています。

見えないもの：AIの画面に限ったクリック数

このレポートは表示回数だけを集計します。AIの画面で何人がリンクを押したかを、このレポートから切り出すことはできません。

レポートが表示されないサイトもあります。ヘルプによると主な原因はインプレッションが少ないことなので、表示されないときは、数が足りないのだと読んでください。

BtoBでの見方

最初に見るのは、ページ別の表示回数です。サービスの説明ページ、よくある質問のページ、会社概要のページのうち、どれが表示されているかを確かめます。

表示されているページがあれば、そのページの内容は、AIの回答の根拠として使える状態にあります。表示されないページは、インデックスされているか、スニペット付きで表示できるかの点検から始めます。

指標ごとの使い方は、次の表のとおりです。

指標	意味	見方の例
インプレッション数	生成AI機能でサイトへのリンクが表示された回数	月ごとの増減を、ページ別に並べる
ページ	どのURLが表示されたか	サービスページとFAQのどちらが多いかを見る
国	表示された国	日本国内の取引先向けかどうかを確かめる
デバイス	パソコンかスマートフォンか	BtoBでは、パソコンの比率が高いかを見る
日付	表示された日	サイトの更新日や、robots.txtの変更日と並べる

検索全体のレポートとの関係

Googleの「AI機能とウェブサイト」は、AIによる概要とAIモードに表示されたサイトも、Search Consoleでは検索全体のトラフィックに含まれると説明しています。確認する場所は、パフォーマンスレポートの検索タイプ「ウェブ」です。

AIの画面からのクリックは検索全体のクリック数に混ざって数えられ、生成AIレポートに載るのは表示回数だけです。2つのレポートは、別の物差しとして並べて読みます。

社名で検索された回数を並べて見る

AIの回答で社名を知った人は、あとから社名で検索し直して来訪することがあります。この動きは、GA4ではオーガニック検索に、Search Consoleでは通常の検索クエリに現れます。

検索パフォーマンスで、社名を含むクエリの表示回数とクリック数を月ごとに記録しておくと、AIの画面で社名を見かける機会が増えたかどうかを間接的に読む手がかりになります。

社名の検索が増える理由は、展示会や紹介など他にもあります。AIが原因だと断定せず、ほかの変化と並べて読んでください。

Bing Webmaster ToolsのAI パフォーマンス：Copilotでの引用を見る

Googleの次に確かめたいのが、Microsoftの側の数字です。CopilotやBingの回答で、自社のサイトが引用されているかどうかを見られます。

AI パフォーマンスで見える指標

MicrosoftのBing Webmaster Blogは、2026年2月10日に、AI パフォーマンスを公開プレビューとして発表しました。Microsoft Copilot、BingのAI要約、一部の提携先との連携で、サイトのコンテンツが引用された状況を示すダッシュボードです。

ブログに挙げられている指標は5つです。引用の合計、引用されたページの平均数、AIが取得に使った語句、ページごとの引用の状況、時間の推移です。

数字の読み方

引用の合計について、ブログは掲載位置を示さないと説明しています。引用の数が多くても、回答の中で目立つ場所に出ているかどうかは、この指標では分からないままです。

AIが取得に使った語句は、引用全体の中から抜き出した一部のサンプルだと説明しています。全件の一覧ではないため、すべての質問を網羅した数字と読むのは危険です。

指標	公式の説明	読むときの注意
引用の合計	引用された回数。掲載位置は示さない	多いことと目立つことは別のこと
引用されたページの平均数	1日あたりに引用されたページの数	サイト内で引用の対象が広いかどうかを見る
AIが取得に使った語句	引用全体のサンプル	全件ではないので、傾向を見る材料にとどめる
ページごとの引用の状況	URLごとの引用の回数。ページの重要度や順位は示さない	引用されたページの共通点を探す
時間の推移	引用の増減の経過	サイトの更新日と並べて読む

ブログが挙げた内容面の助言

同じブログは、引用されやすいコンテンツの特徴として、明確な見出し、表、よくある質問の節、根拠の提示を挙げています。BtoBのサービスページが、これらを備えているかどうかを点検の目安にできます。

取引先の担当者が使うAIは、Copilot以外の可能性が十分にあります。この数字は、AI全体の一部とみなして読むのが妥当です。

Bingのブログは、Bingがrobots.txtなどでコンテンツ所有者が示した意向を尊重するとも書いています。AIクローラーの許可と拒否を決めるときは、この点も判断の材料になります。

登録の手順や数字の見方は、Bing Webmaster Toolsで自社サイトの引用を無料で確かめる見方に手順つきでまとめています。

GA4のAI アシスタント：AI経由の訪問を数える

サイトを訪れた人の数は、GA4で数えられます。AIの回答のリンクから来た人は、専用のチャネルに分けて表示される場合があります。

チャネルの定義

Google アナリティクスのヘルプは、AI アシスタントのチャネルを次のように定義しています。

「AI アシスタントは、ChatGPT、Gemini、Deepseek、Copilot、Grok などのソースからユーザーがサイトにアクセスする際のチャネルです。Google の AI による概要と AI モードは除外されます。」

仕組みについて、ヘルプは、参照元のURLがAI アシスタントのリストと一致する場合に、訪問の種類を表す「メディア」の値が「ai-assistant」に設定されると説明しています。

数えられるもの、数えられないもの

AIによる概要とAIモードのリンクからの訪問は、AI アシスタントのチャネルの外に分類されます。同じヘルプは、オーガニック検索のチャネルの説明に「Google の AI による概要と AI モード も含まれます」と書いています。

したがって、GA4のチャネルでは、AIによる概要とAIモードからの訪問だけを、通常の検索からの訪問と分けて数えることはできないと読めます。

リストにないAIサービスのリンクから来た訪問が、どのチャネルに入るかは、今回開いたヘルプには書かれていませんでした。

訪問の経路	入るチャネル	根拠
ChatGPT、Gemini、Copilotなど、リストにあるサービスのリンク	AI アシスタント	公式のヘルプの定義
GoogleのAIによる概要、AIモードのリンク	オーガニック検索	公式のヘルプが、AI アシスタントからは除外し、オーガニック検索に含むと明記
AIの回答を読み、社名で検索し直して来た	オーガニック検索	筆者の読み。検索エンジンからの訪問に当たる
リストにないAIサービスのリンク	確認できなかった	ヘルプには記載なし

数字を補う方法

AI アシスタントの数字が小さくても、AIの影響も小さいと決めつけるのは早計です。AIの回答で社名を覚えて検索し直した人は、前の表のとおりオーガニック検索に入るためです。

補う手段として、問い合わせフォームに「知った経路」の欄を足し、商談の最初に「どこで当社を知りましたか」と聞く方法があります。GA4の見方はGA4でAIからの流入を確かめる手順にまとめています。

会社情報の表記をそろえる：組織の構造化データ

取引先は、見積もりを頼む前に社名で検索して、会社の所在地や事業内容を確かめます。筆者の読みでは、社名と事業内容がサイトの各所で同じ表記で書かれているほど、検索結果や回答で別の会社と取り違えられにくくなります。

Googleが組織の構造化データについて書いていること

Google 検索セントラルの組織の構造化データのページ（2026年9月12日更新）は、次のように書いています。

「ホームページに組織の構造化データを追加すると、Google は組織の管理情報の詳細を把握して、検索結果で組織を明確化できるようになります。」

必須のプロパティはなく、コンテンツに当てはまる項目をできるだけ多く設定するよう勧めています。置く場所は、ホームページか、企業情報ページのように組織の説明を載せた単一のページで、サイトのすべてのページに入れる必要はないと書いています。

会社概要ページに載せる項目

構造化データに入れる項目は、ページの本文にも同じ内容で書いておきます。見えない情報だけを構造化データに入れる運用は避けてください。

Googleは、構造化データが画面に見えるテキストと一致していることを基本的な点検に挙げています。

項目	本文に書く内容	揃えるときの注意
組織名と別名	登記上の正式名称と、普段使う呼び方	サイト名の構造化データと同じ値を使う
住所	本社の所在地	名刺や登記簿と同じ表記にする
問い合わせ先	電話番号、メール、フォーム	受付時間も添える
ロゴ	社名を表す画像	背景を白にして見え方を確認する
他サイトのプロフィール	SNSや業界団体のページのURL	運営している本物のページだけを入れる
説明文	事業内容の短い説明	本文の言い回しと揃える

AIの回答で自社の説明がずれていたとき

社名を質問して、旧社名や古い事業内容が回答に出てくることがあります。

回答そのものを書き換える窓口は、今回開いた公式資料には見つかりませんでした。直せるのは、回答の材料になるサイトの側です。

Microsoftのブログは、内容を良い状態に保つ助言として、2つの点を挙げています。1つ目は、文章、画像、動画を揃えて、同じ組織や商品、概念を一貫して表すこと、2つ目は、定期的に更新して、AIが最新の版を参照できるようにすることです。

2つ目の助言は、次のように書かれています。以下は訳です。

「定期的な更新は、AIシステムがコンテンツの最新版を参照することを助ける」としています。

ずれを見つけたときの手順は、次の4段階です。

1. 質問文、日付、回答をそのまま保存する
2. ずれている語句（旧社名、古い住所、終了した事業）を、自社サイトの中で検索する
3. 見つかったページを直す。見つからなければ、外部のプロフィールや掲載先の記載を探す
4. 数週間後に、同じ質問で確認する

旧社名や通称がある場合

Googleは、別名（alternateName）を「組織の通称として知られている別の名前」と説明しています。通称で呼ばれる会社は、ここに通称を入れておきます。

同じページは、組織名と別名に、サイト名で使っているのと同じ値を使うよう書いています。サイトの各所で表記が揺れていると、揃える作業が先に必要です。

旧社名の扱いは、この説明には書かれていません。筆者の読みでは、会社概要の本文に「旧社名」として書いておくのが確実です。取引先が旧称で検索したときに、同じ会社だと分かる手がかりになります。

BtoBのサービスページに商品の構造化データは使えるか

「構造化データを入れればAIに伝わる」という提案の中に、商品の構造化データが含まれることがあります。公式の説明を読むと、使える場面は限られています。

商品スニペットと販売者リスティングの違い

Googleの商品の構造化データのページ（2025年12月18日更新）は、2つのタイプを区別しています。

「商品スニペット: ユーザーが商品を直接購入できない商品ページに使用します。」「販売者リスティング: ユーザーが商品を購入できるページに使用します。」

前者は、レビューなどの情報を検索結果に出すための種類です。後者は、衣料品のサイズ、配送情報、返品に関するポリシーなどの詳しい商品情報を出すための種類です。

購入できないBtoBの商品ページ

見積もりや問い合わせを経て取引する機器や部品のページは、サイト上での購入に対応していないページです。筆者の読みでは、この種類のページは商品スニペットの側に当たります。

BtoBの取引への言及は、Googleのページの中に見つかりませんでした。したがってこれは公式の記載から筆者が導いた読みであり、適用できるかどうかは、必須のプロパティも含めて公式のドキュメントで確認が必要です。

無形のサービスのページ

コンサルティングや受託開発のような、形のないサービスのページはどうでしょうか。Googleのページは「商品ページ」を対象としていて、サービスについての記載は見つかりませんでした。

この場合は、商品の構造化データを入れる前に、本文を整えるほうが先です。サービスの内容、対象、進め方、よくある質問を、見出しと表で整理しておきます。

ページの種類	当てはまる可能性のある種類	根拠
サイトで購入できる商品	販売者リスティング	公式の記載
購入できない商品（見積もりや問い合わせ経由のBtoB商品）	商品スニペット	筆者の読み。BtoBの記載は公式にない
形のないサービス	記載なし	公式のページは商品ページを対象としている
会社概要	組織の構造化データ	公式の記載

ありふれていない内容とは何か：BtoBのサービスページに書くこと

Googleの章で触れた「ありふれていない内容」を、ここではサービスページに当てはめます。AIの検索での存在感に最も影響しうるのは、技術的な工夫より書かれている内容だというのが、公式の見立てです。

ガイドが独自の内容について書いていること

AI最適化ガイドは、次のように書いています。英語の原文を訳しています。

「人が独自で、魅力的で、役に立つと感じる内容を作ることは、このガイドにあるほかのどの提案よりも、長い目で見て生成AI検索でのサイトの存在感に影響する可能性が高い」としています。

ガイドは、誰が書いても同じになる内容と、独自の専門知識や経験に基づく内容を区別しています。前者は一般的な知識に基づくため、読者に新しい洞察をほとんど加えないと指摘しています。

他のサイトがすでに書いたことの使い回しや、生成AIが簡単に作れる内容は避けるよう、ガイドは求めています。

BtoBの中小企業が書ける独自の内容

独自の内容の材料は、自社の日々の業務の中にそろっています。

項目	ありふれた書き方	自社にしか書けない書き方
対応範囲	幅広く対応します	対応できる条件と、お断りする条件
納期	短納期に対応します	標準の納期の日数と、延びる条件、短くできる条件
品質	高品質をお届けします	検査する項目と、記録の残し方
導入の流れ	丁寧にご案内します	問い合わせから納品までの段階ごとの手順と日数
注意点	安心してお任せください	取引で取り違えが起きやすい点と、防ぐための確認事項

右の列は、どれも自社の担当者がその場で答えられる内容です。担当者の答えをそのまま文章にするだけで、他社と同じにならない部分が生まれます。

ページの並べ方

Googleのガイドは、段落と見出しで整理された、読みやすい構成を勧めています。サービスページは、次の順に並べると、読み手が目的の情報にたどり着きやすくなります（この順序は筆者の読みです）。

1. 誰のどんな課題に向けたサービスか
2. 対応できる範囲と、お断りする条件
3. 依頼から納品までの流れと日数
4. 取引の条件（納期、支払い、契約の形）
5. よくある質問

生成AIで下書きを作る場合

ガイドは、コンテンツの作成に生成AIのツールを使う場合も、検索の基本方針とスパムポリシーの基準を満たすよう求めています。

下書きの段階では便利でも、そのまま載せると他のサイトと同じ内容になります。自社の数字、条件、手順を人が入れる工程を、必ず挟んでください。

FAQの構造化データは、政府と医療以外には表示されない

よくある質問のページに構造化データを付ければ、検索結果に質問が並んで表示されるという話があります。この条件は、2023年に大きく変わりました。

2023年8月の変更

Google 検索セントラルのブログ（2023年8月8日）は、FAQのリッチリザルトの表示対象について、次のように書いています。

「よく知られていて信頼のおける政府ウェブサイトおよび医療ウェブサイトに対してのみ表示されます」

一般の企業サイトは、この対象の外側です。ブログは、すでに付けているマークアップを削除する必要はなく、使われなくなった構造化データが害になることもないとしています。

それでもFAQを書く理由

構造化データの表示が止まっても、FAQの内容そのものには価値があります。取引先は、見積もりの前に、納期、対応範囲、契約の流れ、支払いの条件を確かめます。

Microsoftのブログも、引用されやすいコンテンツの特徴としてFAQの節を挙げています。質問と答えを1対1で書く形は、読み手が目的の答えを探しやすい形です。

BtoBのFAQを作る材料

質問は、社内に蓄積されています。営業の商談で聞かれたこと、問い合わせフォームに届いた文面、見積もりの段階で出た確認事項が材料です。

質問の種類	集める場所	書く内容
取引の流れ	営業の商談メモ	問い合わせから納品までの順番と日数
対応範囲	失注した案件の理由	できることと、できないこと
契約と支払い	経理や総務への確認	契約の形態、請求と支払いの時期
導入前の不安	問い合わせフォームの文面	よくある誤解と、確認方法

質問の集め方と書き方の型は、BtoB中小企業のFAQページの作り方に詳しくまとめています。

取引条件の載せ方：サイトの記載と個別の明示は役割が違う

取引条件のページを整える話は、LLMOの提案にもよく出ます。サイトに載せることと、法律が求める明示は、別の行為です。

以下の条文は、2026年10月22日にe-Gov法令検索で確認しました。法律の解釈は、公正取引委員会の資料や弁護士など専門家の確認が必要です。

3つの法律は、立場が違います。特定商取引法は、売る側がサイトに載せる表示の話です。取適法とフリーランス法は、発注する側が個別の相手に示す明示の話で、自社が外注する立場なら自社の義務、受注する立場なら取引先の義務になります。

特定商取引法：事業者向けの取引は適用除外の対象になる

特定商取引法の第26条は、適用除外を定めています。冒頭は次のとおりです。

「前三節の規定は、次の販売又は役務の提供で訪問販売、通信販売又は電話勧誘販売に該当するものについては、適用しない。」

前三節は、訪問販売、通信販売、電話勧誘販売の規定を指します。第1号は、買う側が「営業のために若しくは営業として締結するもの」を挙げています。

筆者の読みでは、事業者向けにしか販売しないサイトは、通信販売の表示義務の対象外になります。個人の消費者にも販売するサイトは、その部分に義務が生じるため、別に確認が必要です。

取適法：発注する側が条件を明示する

2026年1月1日に施行された取適法（中小受託取引適正化法）は、旧下請法にあたる法律です。第4条第1項は、次のように定めています。

「委託事業者は、中小受託事業者に対し製造委託等をした場合は、直ちに、公正取引委員会規則で定めるところにより、中小受託事業者の給付の内容、製造委託等代金の額、支払期日及び支払方法その他の事項を、書面又は電磁的方法（…）により中小受託事業者に対し明示しなければならない。」

引用の「（…）」は、条文にある電磁的方法の説明の括弧書きを省いた印です。義務を負うのは発注する側の委託事業者で、明示する相手は個別の中小受託事業者です。

フリーランス法：個人に業務を委託するとき

2024年11月1日に施行されたフリーランス法の第3条第1項も、同じ構造です。

「業務委託事業者は、特定受託事業者に対し業務委託をした場合は、直ちに、公正取引委員会規則で定めるところにより、特定受託事業者の給付の内容、報酬の額、支払期日その他の事項を、書面又は電磁的方法（…）により特定受託事業者に対し明示しなければならない。」

こちらも、同じ括弧書きを省いています。この法律の対象となる個人に外注する場合は、取引のたびに、給付の内容、報酬の額、支払期日を相手に示す必要があります。

サイトの規約は、個別の明示の代わりになるか

2つの条文は、どちらも特定の相手に対して明示するという書き方です。サイトの規約や取引条件のページは、不特定多数に向けた一般的な説明であり、個別の取引の内容までは書かれていないのが通常です。

以上から、サイトの記載だけで個別の明示を代えられるとは考えにくい、というのが筆者の読みです。公正取引委員会などの公式な解説で確認した結論とは別物です。

法律	義務を負う側	明示する相手	条文	サイトの規約での代用（筆者の読み）
特定商取引法	販売する事業者（営業のための取引は適用除外）	該当なし	第26条	個人にも販売するなら、別に表示義務を確認する
取適法	委託事業者	個別の中小受託事業者	第4条第1項	代えられるとは読みにくい
フリーランス法	業務委託事業者	個別の特定受託事業者	第3条第1項	代えられるとは読みにくい

サイトに載せる項目と、個別に示す項目の分け方

条文が明示する事項として挙げているのは、取適法が「給付の内容、製造委託等代金の額、支払期日及び支払方法」、フリーランス法が「給付の内容、報酬の額、支払期日」です。いずれも、案件ごとに決まる項目です。

この性質から、サイトには案件に共通する一般的な内容を、個別の書面には案件ごとに決まる内容を置くと整理できます。

項目	サイトに載せる内容	個別の取引で相手に示す内容
取引の流れ	問い合わせから納品までの順番	その案件の日程
対応範囲	できることと、お断りする条件	その案件の給付の内容
納期	標準の日数の目安	その案件の納期
支払い	支払いの時期の考え方	支払期日と、支払方法
金額	見積もりの出し方の考え方	代金または報酬の額

表の分け方は、条文の項目をもとにした筆者の整理です。自社の取引に当てはまる項目は、公正取引委員会の資料や専門家で確認してください。

サイトに取引条件を載せる役割

サイトの取引条件は、取引先が見積もりの前に条件の見通しを持つために役立ちます。納期の目安、支払いの時期、対応範囲を載せておくと、問い合わせの段階で認識のずれが減ります。

個別の取引では、発注書、契約書、メールなどで、法律が求める事項を相手に示します。サイトのページと個別の書面は、役割を分けて整えてください。

4週間でやる順番

ここまでの内容を、専任の担当者がいない会社でも回せる順番に並べ直します。1週間に1つの作業に絞り、各週の終わりに記録を残します。

1週目：測る準備をして、現在の数字を記録する

最初の週は、何も変えずに現在地を記録します。Search Consoleで生成AIレポートが出るかどうかを確かめ、Bing Webmaster Toolsにサイトを登録し、GA4でAI アシスタントのチャネルを見ます。

問い合わせフォームに「知った経路」の欄がなければ、この週に足します。数字が0でも、0という記録が残ります。

2週目：AIのクローラーが読める状態にする

robots.txtを開き、OAI-SearchBotとGPTBotについての記述を確認します。コンテンツ配信サービスやホスティングの側で、これらのアクセスを止めていないかも点検します。

許可か拒否かを決めたら、変更した日付をメモしておきます。

3週目：会社と取引の情報をそろえる

会社概要ページの記載を点検し、社名、住所、連絡先、事業内容の表記を、サイトの他のページと揃えます。構造化データを入れる場合は、本文と同じ内容で入れます。

取引条件のページは、一般的な条件を載せるページとして整えます。個別の取引で必要な明示は、発注書や契約書で行うと割り切ります。

4週目：FAQを足して、翌月からの観察を決める

営業の商談メモや問い合わせの文面から、よく聞かれる質問を拾ってFAQに足します。1問に1つの答えを、結論から書きます。

週の終わりに、1週目の記録と同じ項目を記録し、翌月から見る指標を決めます。2週目以降の変更が数字に表れるまでには時間がかかるため、この時点の差で判断はしません。

週	やること	使うもの	終わったと言える状態
1週目	測る準備と現在値の記録	Search Console、Bing Webmaster Tools、GA4、問い合わせフォーム	3つの数字が記録され、フォームに経路の欄がある
2週目	クローラーの確認と方針決定	robots.txt、コンテンツ配信サービスとホスティングの設定	許可と拒否の方針が文書になり、変更日が記録されている
3週目	会社と取引の情報をそろえる	会社概要ページ、取引条件ページ	社名と住所の表記が全ページで一致している
4週目	FAQの追加と観察項目の決定	商談メモ、問い合わせの文面、1週目の記録	FAQが公開され、翌月の観察項目が決まっている

月次の記録シート

4週間が終わったあとも、同じ項目を月に1回記録します。どの道具も同じ暦月を指定して写してください。期間がずれると、数字を並べて読めなくなります。

項目	取得元	記録するときの注意
生成AIレポートの表示回数	Search Console	サービスページ、FAQ、会社概要を分けて書く
引用の合計	Bing Webmaster Tools	表示回数とは別の行に書き、足し合わせない
AI アシスタントの訪問	GA4	行がない月は0と書く
問い合わせの件数と経路	フォームと商談のメモ	経路が不明だった件数も書く
変更の記録	社内の作業メモ	robots.txtの変更日とページの更新日を書く

この表の「変更の記録」が、数字の変化を読むときの手がかりになります。変更日がなければ、増えた理由も減った理由も説明できません。

担当と頻度を決める

専任の担当者がいない会社では、作業の持ち主が曖昧なままだと、記録が止まります。次の割り振りは筆者の提案なので、社内の体制に合わせて入れ替えてください。

作業	担当の目安	頻度
月次の記録シートの更新	ウェブ担当、または総務	月に1回
robots.txtの変更	サイトの管理者（外注先を含む）	変更のたび。変更日を記録する
会社概要ページの表記の点検	総務、または経営者	社名、住所、事業内容が変わったとき
FAQの追加	営業の担当者とウェブ担当	商談で新しい質問が出たとき
取引条件のページと発注書の見直し	経理、法務、または専門家	取引条件を改定したとき

公式の説明が変わったときの再確認先

この記事の内容は、2026年10月22日に確認した公式の記載に基づいています。AIに関する機能と資料は更新が続いているため、変わりうる箇所と再確認先を残しておきます。

項目	変わりうる理由	再確認先
Bing Webmaster ToolsのAI パフォーマンス	2026年2月の発表時点で公開プレビューの機能	Bing Webmaster Blogの発表記事と、ツールの画面
GA4のAI アシスタント	リストにあるサービスが見直される可能性（筆者の見込み）	Google アナリティクスヘルプのチャネルの定義
Search Consoleの生成AIレポート	2026年8月31日に全サイトへ提供されたばかり	Search Consoleのヘルプ
GoogleのAI最適化ガイド	2026年7月10日の更新版	Google 検索セントラルのガイド
OpenAIのクローラー	ユーザーエージェントの追加や役割の変更	OpenAIのボット文書
法令の条文	改正と施行日	e-Gov法令検索（現行の版と施行日を確認）

よくある質問

Q. llms.txtは置いたほうがよいですか。

Googleは、Google検索がllms.txtのようなファイルを無視していて、置いても検索の表示や順位に害も利益もないと説明しています。ほかのサービスのために置くことは構わないとも書いています。

ガイドは、Googleがウェブサイト上でHTML以外の種類のファイルも見つけ、クロールし、インデックスすることがあると説明しています。ただし、それで特別な扱いを受けるわけではないとも書いています。

Google向けの作業としては、会社情報の整理やFAQの追加より後に回せます。

Q. 構造化データを入れないと、AIに載れませんか。

Googleは、生成AIの検索に構造化データは必須とせず、追加すべき特別なschema.orgのマークアップもないとしています。入れないことが理由でAIの回答に載れなくなる、という説明は公式の資料から見つかりませんでした。

組織の構造化データは、検索結果で組織を明確にするために使います。会社概要ページに入れる価値はありますが、AIに載るための条件とは別の話です。

Q. GPTBotを拒否すると、ChatGPTの検索に出なくなりますか。

OpenAIは、OAI-SearchBotとGPTBotの設定は互いに独立していると説明しています。OAI-SearchBotを許可してGPTBotを拒否すると、検索に表示されつつ、学習には使われない設定になります。

検索への表示を管理するのは、OAI-SearchBotの設定です。ChatGPT-Userは、ユーザーの操作で動くため、robots.txtのルールが適用されない場合があるとOpenAIは書いています。

Q. AIに自社名が出ているかを、自分で質問して確かめてもよいですか。

確かめるのは有効です。ただし、1回の結果をそのまま結論にしないでください。

Googleは、AIモードとAIによる概要が異なるモデルや手法を使うことがあり、表示される回答やリンクは変わるとしています。

質問文、日付、画面を記録して、数週間にわたって同じ質問で見ると、変化を比較できます。公式の道具の数字と並べて読んでください。

Googleは、順位の成功を約束したり、Googleの「内部の」指標を使うと称したりする第三者のツールにも注意を促しています。使う場合は、公式のガイダンスと照らして助言を評価するよう書いています。

Q. 取引条件をサイトに載せていれば、発注のたびの書面は不要ですか。

取適法の第4条第1項とフリーランス法の第3条第1項は、いずれも相手に対して明示することを求める書き方です。サイトの記載だけで代えられるとは読みにくい、というのが筆者の読みです。

条文は、明示の方法として書面または電磁的方法を挙げています。電磁的方法の細かい条件は条文の括弧書きに定められているため、メールで条件を示す場合も、その条件を確認する必要があります。

自社が対象になるかどうかは、取引の内容や相手の規模によって変わります。公正取引委員会の資料や専門家で確認してください。

まとめ

BtoBのLLMOのうち、公式の資料で確かめられた範囲は次のとおりです。Googleは追加の要件はないと明記し、llms.txtや本文の細切れ化は無視してよいとしています。

測れるのは、AIの画面にリンクが表示された回数、Copilotなどでの引用の回数、AI アシスタント経由の訪問、そして自社の記録に残る問い合わせの経路です。AIの画面に限ったクリック数と引用の順位は、無料の道具で確認できる範囲の外にあります。

サイトでは、会社情報の表記をそろえ、FAQと取引条件を整えます。法律が求める個別の明示は、サイトの記載とは別に、取引ごとに行います。

提案を受けたら、数字の発行元と時点、公式が求めている施策かどうか、結果を測る道具の3点を尋ねてください。

今日できる点検

次の表の1行を選んで、今日確認してください。どの行も、新しい費用なしで確認できます。

点検すること	どこで確認するか	確認できたと言える状態
生成AIレポートが出るかを見る	Search Consoleのレポート	出ていれば、ページ別の表示回数をメモ。出ていなければ、表示回数が足りないと記録
サイトを登録済みか確かめる	Bing Webmaster Tools	登録済みなら、AI パフォーマンスの引用の合計をメモ
AI アシスタントのチャネルを見る	GA4のチャネルの一覧	行があれば訪問数を、なければ0としてメモ
OAI-SearchBotとGPTBotの記述を見る	自社ドメインのrobots.txt	許可か拒否かが、社内の方針と一致している
社名と住所の表記を比べる	会社概要ページと他のページ	全ページで同じ表記になっている
経路を聞く手段があるか見る	問い合わせフォームと商談の進め方	「知った経路」を聞く欄または質問がある
サイトの条件と個別の書面を分ける	取引条件ページと発注書	個別の取引で、給付の内容、金額、支払期日を相手に示している

ページを増やしても問い合わせが来ないなら、原因はページの外にあります。その場合は、下の入口からご相談ください。